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腫瘍センター

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センター長
高松 泰
Yasushi Takamatsu



 
 
 
 高齢化に伴い、現在日本人の2人に1人が癌に罹り、3人に1人が癌で死亡する時代です。日本人にとって癌は国民病とも言え、誰もが避けては通れない。しかし満足できる治療説明を受けられず、納得できる治療方針の選択ができないなどの、いわゆる“がん難民”が大きな社会的な問題となっています。
 このような背景から、全国どこでも質の高いがん医療を提供することを目標に、平成19年に「がん対策基本法」が施行され、さらに、「がん対策推進基本計画」が閣議決定され、“がん診療連携拠点病院”が整備されてきました。
 がん診療連携拠点病院は、既存の病院の中から都道府県知事が推薦し、厚生労働省が認可する形で指定されます。当院は、平成20年2月に地域がん診療連携拠点病院に指定されました。さらに平成28年4月からは、当院とグループ指定された筑紫病院と連携して、がん医療の質の向上を図ると共に、福岡県のがん医療の提供体制の強化を目指します。
 がん診療連携拠点病院の役割は、次の5つをみなさまに提供することにあります。

(1)集学的治療の提供体制及び標準的治療等の提供
  1.  手術、放射線療法及び化学療法を組み合わせた集学的治療及び緩和ケアを提供し、ガイドラインに準ずる標準的治療を提供すること。
  2.  患者の病態に応じた適切ながん医療を提供できるよう、キャンサーボード(手術、放射線療法及び化学療法に携わる専門的な知識や技能を有する医師等による、がん患者の症状、状態及び治療方針等を意見交換・共有・検討・確認するための会議)を設置し、定期的に開催すること。
(2)化学療法の提供
 

 化学療法のレジメン(治療内容をいう。)を審査し、組織的に管理する委員会を設置すること。なお、当該委員会は、必要に応じて、キャンサーボードと連携協力すること。
 

(3)緩和ケアの提供体制
  1.  症状緩和チームを整備し、がん患者に対し適切な緩和ケアを提供すること。
  2.  外来において専門的な緩和ケアを提供できる体制を整備すること。
  3.  主治医及び看護師等が参加する症状緩和に係るカンファレンスを開催すること。
  4.  かかりつけ医の協力・連携を得て、主治医及び看護師がAに規定する症状緩和チームと共に、退院後の居宅における緩和ケアに関する療養上必要な説明及び指導を行うこと。
  5.  緩和ケアに関する要請及び相談に関する受付窓口を設けるなど、地域の医療機関及び在宅療養支援診療所等との連携協力体制を整備すること。
(4)病病連携・病診連携の協力体制
  1.  地域の医療機関から紹介されたがん患者の受入れを行うこと。また、がん患者の状態に応じ、地域の医療機関へがん患者の紹介を行うこと。
  2.  手術、放射線療法又は化学療法に関する相談など、地域の医療機関の医師と相互に診断及び治療に関する連携協力体制を整備すること。
  3.  地域連携クリニカルパス(がん診療連携拠点病院と地域の医療機関等が作成する診療役割分担表、共同診療計画表及び患者用診療計画表から構成されるがん患者に対する診療の全体像を体系化した表をいう。)を整備すること。
(5)セカンドオピニオンの提示体制
 

 手術、放射線療法又は化学療法に携わる専門的な知識及び技能を有する医師によるセカンドオピニオン(診断及び治療法について、主治医以外の第三者の医師が提示する医療上の意見をいう。以下同じ。)を提示する体制を有すること。


 当院では既に平成19年5月から、以下の4つの部門から構成される腫瘍センターを設置し、上記の診療体制を円滑に推進しています。皆様方には当院におけるがん診療の連携体制を具体的に分かっていただき、がんと戦うための一助となるよう、このホームページを利用して頂ければ幸いです。
 

 
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