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腫瘍センター

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ごあいさつ

センター長高松 泰Yasushi Takamatsu

高齢化に伴い、日本人の2人に1人ががんに罹患し、3人に1人ががんで死亡する時代になっています。全国どこでも質の高いがん診療を提供することを目標に、2007年に「がん対策基本法」が施行されました。それに基づいて「がん対策基本計画」が作成され、「がん診療連携拠点病院」が整備されました。

福岡大学病院は2008年に地域がん診療連携拠点病院に認定されました。さらに2016年に福岡大学筑紫病院が福岡大学病院と連携した地域がん診療病院に指定され、2つの病院で力を合わせ福岡県のがん診療の提供体制の強化を目指しています。

がん診療連携拠点病院の役割は、次の5つをみなさまに提供することにあります。

(1)集学的治療の提供体制および標準的治療などの提供
  1. 手術、放射線療法、および薬物療法を組み合わせた集学的治療および緩和ケアを提供し、ガイドラインに準ずる標準治療を提供すること。
  2. 患者の病態に応じた適切ながん医療を提供できるよう、キャンサーボード(手術、放射線療法、薬物療法に携わる専門的な知識や技能を有する医師・看護師・薬剤師などによる、がん患者の症状、全身状態および治療方針などの情報を共有し、意見交換、検討を行うための会議)を設置し、定期的に開催すること。
(2)がん薬物療法の提供
  1. がん薬物療法のレジメン(治療薬の種類、量、投与スケジュール、支持療法)を審査し、組織的に管理する委員会を設置すること。なお当該委員会は、必要に応じてキャンサーボードと連携協力すること。
(3)緩和ケアの提供体制
  1. 症状緩和チームを整備し、がん患者に対し適切な緩和ケアを提供すること。
  2. 外来において専門的な緩和ケアを提供できる体制を整備すること。
  3. 主治医および看護師などが参加する症状緩和に係るカンファレンスを開催すること。
  4. かかりつけ医の協力・連携を得て、主治医および看護師がAに規定する症状緩和チームと共に、退院後の居宅における緩和ケアに関する療養上必要な説明および指導を行うこと。
  5. 緩和ケアに関する要請および相談に関する受付窓口を設けるなど、地域の医療機関および在宅療養支援診療所などと連携協力体制を整備すること。
(4)病病連携・病診連携の協力体制
  1. 地域の医療機関から紹介されたがん患者の受け入れを行うこと。また、がん患者の状態に応じ、地域の医療機関へがん患者の紹介を行うこと。
  2. 手術、放射線治療、または薬物療法に関する相談など、地域の医療機関の医師と相互に診断および治療に関する連携協力体制を整備すること。
  3. 地域連携クリニカルパス(がん診療連携拠点病院と地域の医療機関などが作成する診療役割分担表、共同診療計画書および患者用診療計画なら構成されるがん患者に対する診療の全体像を体系化した表をいう)を整備すること。
(5)セカンドオピニオンの提示体制
  1. 手術、放射線治療または薬物療法に携わる専門的な知識および技能を有する医師によるセカンドオピニオン(診断および治療法について、主治医以外の第三者の医師が提示する医療上の意見をいう)を提示する体制を有すること。

当院では20075月に腫瘍センターを開設しました。現在は以下の8部門に分かれて活動しています。

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